多くの生産者やそのグループは何らかの方法で農産物の販売を行っています。平成21年度に実施したアンケート調査※でも、回答のあった79の取り組み実施主体のうち、9割以上が販売を行っています。
ただし、販売方法や販売地域については、ばらつきがあるようです。知人・ル親類等への縁故販売や直接販売はもとより、地元では直売所、都市部ではスーパー、百貨店等のチャネルがあります。
販売単価は通常の産物よりも高値で取引されている場合もあります。ただし、単価が高いからといって収益も高くなるとは限りません。また、通常の産物と同価格帯で販売されている場合は、売れ残りなく安定的に販売をしている場合もあります。それぞれの取り組み毎に適した方法を選択すること、目標を設定することが重要です。

※「平成21 年度農林水産生きものマークモデル事業　生物多様性保全に貢献する農林水産分野の取組に関するアンケート調査」
http://www.aise.jp/2012/mark_2009/2010/01/post.html

（事務局）